全国LPガス協会は、2016年度の燃焼器具交換・安全機器普及などに関する3月末時点での調査結果を明らかにしました。
調査によると、不燃防がない燃焼器具などの「未交換数」は前年度と比べおよそ1万1600台減少したものの、依然としておよそ8万6000台あることがわかりました。
未交換のお宅は機器の老朽化などで一酸化炭素中毒のおそれがあり、早急な交換が必要です。
調査は全国の2万2591事業所を対象に行われ、92.3％が回収されています。
集計では、「不燃防なし燃焼器具等」の未交換数は8万5998台となり、前年度より1万1603台減少しました。内訳は湯沸器の「開放式」が1423台減の1万3915台、「CF式」が658台減の4584台、「FE式」が4106台減の3万8789台。
風呂釜の「CF式」が4128台減の2万7150台、「FE式」が616台減の2060台、排気筒（不具合のもの）は672台減の7410台となっています。
また、同時に調査された「安全機器普及状況」のうち、マイコンメーターの設置とヒューズガス栓の設置率は100％に近い設置率となったものの、ガス警報器の設置済み戸数は1311万7658戸で設置率は78.1％と前年度よりも設置率が下がっています。
全体的には改善しているとは見られるものの、不十分な状況であるといえるでしょう。特に一酸化中毒によるガス事故に関しては十分な注意が必要です。ストーブや給湯器・コンロなどの燃料器具に「不燃防」がついていない古い機種をお使いのお宅は、早急に契約中のガス会社に相談するなどして、対策を行いましょう。
また、警報器を設置することで安全面が大きく向上します。そこまで高価なものではありませんので、設置していないお宅は設置をご検討ください。
ガス会社を変更する際にサービスできる器具もありますので、会社の変更を同時にお考えの方は当社までご連絡ください。