「うちのガス警報器、もう何年も同じものを使っているかも…」
そう思ったことはありませんか。ガス警報器には交換の目安となる期限があり、期限を過ぎると本来の性能で作動しない可能性があります。この記事では、交換時期の目安や見分け方、費用の考え方、設置義務の有無までわかりやすく解説します。
ガス警報器の交換期限は「5年」が目安
多くのガス警報器は、有効期限(交換期限)が5年とされています。
これは、ガス漏れを感知するセンサー部分の性能について、正常に働くことを保証している期間が概ね5年とされているためです。センサーの感知能力は経年で少しずつ低下していくため、期限を過ぎたまま使い続けると、本来検知できるはずのガス漏れに気づけない可能性があります。
「ランプが点いているから大丈夫」とは限らない
ガス警報器の多くは、設置から5年が経過すると、電源ランプが点滅したり、点検スイッチを押すと「交換期限を過ぎています」といった音声でお知らせしたりする仕組みを備えています。
ただし、こうした通知に気づかず、「ランプが点いているから正常」と思い込んでしまうケースは少なくありません。普段の点灯と交換時期を知らせる点滅の違いに、気づきにくいこともあります。
本体には「交換期限」「有効期限」「製造年月」などが記載されたラベルが貼られていることが多いため、一度確認してみましょう。側面や裏面に貼付されていることが多く、そこで実際の期限を確認するのが確実です。
ガス警報器の設置は義務？
ガス警報器の設置は、戸建て住宅の場合、都市ガス・プロパンガスのいずれでも法律上の義務はなく、設置しなくても罰則はありません。
一方で、共同住宅(3世帯以上が入居するアパート・マンションなど)や、地下街・地下室など一定の建物については、「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(液石法)」に基づき、プロパンガスを中心に設置が義務付けられている場合があります。これは、プロパンガスが空気より重く、低い場所に滞留しやすい性質によるものです。
ご自宅が設置義務の対象かどうか不明な場合は、契約しているガス会社に確認すると安心です。
交換費用は？リースと購入の違い
ガス警報器の交換費用は、契約しているガス会社や、警報器の入手方法によって異なります。
- ガス会社からのリース(レンタル):月々の料金に含まれる形で提供され、交換もガス会社側で行われる場合があります。
- 買い取り(購入):購入時に一度費用がかかりますが、その後の月額負担はありません。
プロパンガスの場合、警報器がガス会社の設備として設置・管理されており、契約者側で個別に費用が発生しないケースもあります。逆に、賃貸物件では、警報器が建物設備としてオーナー負担になっているのか、入居者(ガス契約者)負担になっているのかで扱いが変わることもあるため、不明な場合は契約しているガス会社や管理会社に確認するのが安心です。
交換費用は「設備料金」に含まれていることも
以前の記事でも触れた「三部料金制」では、ガス設備の貸与・設置に関する費用が「設備料金」として請求書に表示されるようになっています。ガス漏れ警報器や集中監視システムの利用料は、この設備料金の対象例として挙げられることがあります。
そのため、リース契約などの場合は、ガス警報器の費用が設備料金に含まれているケースもあります。請求書の設備料金の内訳が気になる方は、この機会にあわせて確認してみるのもおすすめです。
まとめ
- ガス警報器の交換時期は「5年」が目安
- 電源ランプの点滅や音声でお知らせする機種もあるが、気づきにくいこともある
- 正確な期限は「交換期限」「有効期限」「製造年月」などが記載されたラベルで確認するのが確実
- 戸建ては設置義務がないが、一定の共同住宅・地下室などプロパンガスを中心に義務がある場合も
- 交換費用はリースか購入かで異なり、プロパンガスでは会社の設備として費用が発生しないケースもある
「うちの警報器、交換期限の確認方法が分からない」
「警報器の交換費用がかかるのか知りたい」
「設備料金に警報器の費用が含まれているか知りたい」
という方は、お気軽にご相談ください。
【フリーダイヤル】
0120-966-048
【メールお問い合わせ】
info@propan-gas.com